大学基準協会による大学評価2003

津田塾大学は、2003（平成15）年度に財団法人大学基準協会の大学評価の審査を受け、同協会の定める「大学基準」に適合しているとの認定を受けました。 　以下に、同協会からの大学評価結果を提示します。

貴大学は2003（平成15）年度相互評価の結果、本協会の大学基準に適合していることを認定する。

1. 理念・目的・教育目標の達成への全学的な姿勢
   貴大学の理念・目的・教育目標は、1900（明治33）年に津田梅子が創立した「女子英学塾」以来、女性の自立と地位向上、高度の外国語能力の育成、少人数教育などに集約され、それに伴う人材育成等の目的も明確に示されており、高等教育機関として適切かつ特色を有するものである。また、これらの理念・目的に沿って、1904（明治37）年に「女子英学塾」専門学校の認可を受け、1943（昭和18）年に理科を増設、さらに戦後1948（昭和23）年には英文学部英文学科からなる新制津田塾大学となり、現在は学芸学部のもとに３学科３研究科体制をとるに至っている。このような伝統のもと、少人数教育と教員の熱心な指導により学生の高い英語運用能力を養い、女性の自立と地位向上を促すという点で、理念と教育目標への取り組みの全学的な姿勢がよく示されており、この点で高く評価できる。
2. 自己点検・評価の体制
   貴大学では、1994（平成6）年に津田塾大学自己点検・評価実施規則と津田塾大学自己点検・評価委員会規則を制定し、2000年（平成12）年3月に は、研究活動とそれ以外の部分とを一冊に取りまとめた『1999年度版自己点検・評価報告書』を公表した。学外者による評価は、今回の本協会による相互 評価が最初であり、これを契機に自己点検・評価の体制をさらに充実させることが望まれる。
3. 長所の伸張と問題点の改善に向けての取り組み
   大学の理念・目的の達成のために、学科および大学院研究科の設置・改組や学科を越えた共通コースの開設のほか、外国語教育の新たな教材開発と教授法の研 究成果を活用して、国際コミュニケーションができるまでの外国語能力の育成と、広い国際感覚および人格的に豊かな知識を養う教育の実践がなされているな ど、創設の理念や時代のニーズに即した取り組みがなされている。また、少人数による１年生を対象としたセミナーの取り組みにおいて、学生生活への適応やコ ミュニケーション能力の開発・発展についての十分な配慮がなされていること、大学院研究科においても海外の協定校との教員・学生による教育・研究の交流を 目指していること、さらに、一部の学部共通科目の一般および卒業生への公開・各種公開講座の開設・津田梅子記念交流館での活動など、地域に根ざした社会へ の貢献活動がなされていることなどは、長所として評価に値する。 他方、点検・評価報告書やその他の資料には、貴大学が自らの長所を更に伸ばす潜在力を有していることに加え、改善すべき課題があることも示唆されている。 すなわち、大学院研究科の学部との関連性やそのあり方についての明確化、開講科目の拡充を含めた教育指導体制の充実化と学位授与の促進が一層望まれるこ と、大学院研究科の後期博士課程の収容定員に対する在籍学生数比率に偏りがあること、管理運営体制に整備の必要性が見受けられること、事務職員の年齢構成 に歪みが生じてきていること、点検・評価報告書に関して、部分的ではあるが説明が不十分な箇所や内容の一部に齟齬が見られるほか、改善に向けた方策の内容 が必ずしも明確になっていない点があるので実質的な改善・改革につなげるべく点検・評価体制の充実が望まれること、などである。これらの点に関する問題点 をふまえた改善策を実施されるとともに、参考意見にも配慮されて、一層の改善に努められたい。  

総評に提示した事項に関連して、特に改善を要する点や特筆すべき点を以下に列挙する。
■勧　告

1. 財政について
   1）私立学校法第37条では理事の業務執行の状況についても監査が求められているが、監事の監査報告書にはこの点についての記載がなく、また、その名称は「会計監査報告書」となっているので、監査報告書の形式および記載内容について改善されたい。

■助　言

1. 大学・学部・大学院研究科等の理念・目的・教育目標について
   
   a.長所の指摘に関わるもの
   b.問題点の指摘に関わるもの
   なし
    
2. 教育研究組織について
   a.長所の指摘に関わるもの
   1）創立以来の理念に基づき１学部体制が堅持されており、3学科のカリキュラムの相互乗り入れなどによって、うまく学科間の連携を図りながらリベラルアーツ教育に徹していることは評価できる。
   2）数学科の情報数理科学科への改組や国際関係学科の設置、英文学科および国際関係学科の共通コースである「多文化・国際協力コース」の開設などは、大学 創設の理念および時代のニーズに即した試みであり、女性の自立や社会参加という目標達成を目指した改善・改革としても評価できる。
   b.問題点の指摘に関わるもの
   1）大学院研究科の組織としてのあり方が明確でないので、学部との関連性を含めてこの点について再考することが望まれる。


3. 大学・学部等の教育研究の内容・方法と条件整備について
   （1） 教育研究の内容等
   
   a.長所の指摘に関わるもの
   1）少人数で実施される１年生のセミナーにおいて、テキストの読み方やレポートの書き方、問題把握の方法などの指導を通じた大学における勉学全般の基礎教 育や、専門教育への導入だけでなく、各担当教員による学生生活全般に関する相談も行われていることは、学生生活への適応やコミュニケーション能力の開発・ 発展についての十分な配慮がなされていることとして評価できる。
   2）開学以来、国際社会で活躍するために必要不可欠な道具として、基礎から国際コミュニケーションができるまでの外国語能力の育成と、広い国際感覚およ び人格的に豊かな知識を養う教育の実践がなされているが、これらの取り組みは、教育理念・目的に照らして相当程度達成されていると評価できる。
   3）保健体育科目において、心身の健康、スポーツ文化、現代社会と余暇の問題などに対する学生の意識を高めるよう、講義と実践を統合した授業や、個人指 導を取り入れた授業を展開していることや、保健体育科目の「健康教育」において履修者全員が救急法の実習を行っていることは評価できる。
   b.問題点の指摘に関わるもの
   なし
   
   （2） 教育方法とその改善
   a.長所の指摘に関わるもの
   1）1995（平成7）年度から、全学科の1年生が英語学修の達成度を測る英語能力テストを年2回、一斉に受けるようになり、学生本人へのフィードバックのほか、教育内容や教育方法の改善・向上のために用いられていることは評価できる。
   2）英語科目・外国語科目においては、専任教員によるコーディネータ制を取り入れ、教科書の選定や資料の準備をはじめ、到達目標の設定、教授法の改善などについて、密なる連携をはかりながらＦＤ活動を行っていることは評価できる。
   3）全人教育の理念に基づいて、心身ともに健全な人格を養成する目的で実施されているウェルネス・センターを中心とする活動は、貴学の特徴として高く評価できる。
   4）英語科目・外国語科目においては、少人数によるクラス編成に配慮されていることに加えて、英文学科と国際関係学科の1年次必修科目である「英語 Ｂ」・｢英語Ｃ｣・「英語Ｄ」や、情報数理科学科の1・2年次必修科目である「英語作文」・「発音・聴取」・「英語会話」について、学力の優秀な学生は、 認定試験により受講免除の許可を受けることができ、受講免除となった科目は単位を与えられるほか、上級レベルの科目履修を可能とする制度が運用されてい る。さらに、外国語の修得に際し学力優秀者のためのスペシャルクラスの設置もなされており、これらの取り組みは学生の学習意欲を刺激することが期待できる。
   b.問題点の指摘に関わるもの
   1）学生による授業評価結果は、十分な分析を行って、より積極的な利用に繋げる努力が望まれる。
   2）系統的な履修条件によるだけでなく、年間履修登録単位数の上限設定や緩やかな進級制度の導入を検討し、学生の学修や単位修得における負担が過多にな らないよう、計画的な学修に配慮した制度の構築が望まれる。また、ＧＰＡの導入や詳細な評価基準の策定などを通じて、成績評価の客観性を高めるとともに学 生の学修への更なる指向性の向上を図ることが望まれる。
   
   （3） 国内外における教育研究交流
   a.長所の指摘に関わるもの
   1）多摩アカデミック・コンソーシアム（ＴＡＣ）は、専門や性質の異なる大学間の協定であり、相互交流の一環として単位互換をはじめとする教育交流がなされていることは評価できる。リベラルアーツ教育を目指す大学として、更に有効に機能することが期待される。
   2）外国語教育の視野をアジア言語にも広げているほか、アジアにおける協定校の開拓に意欲的であることは評価できる。
   b.問題点の指摘に関わるもの
   なし


4. 大学院研究科の教育・研究指導の内容・方法と条件整備について
   （1） 教育・研究指導の内容等
   
   a.長所の指摘に関わるもの
   なし
   b.問題点の指摘に関わるもの
   1）大学院の各研究科においては、カリキュラム刷新等への取り組みに大きな差違が感じられる。文学研究科では、1995（平成7）年度からアメリカ文化、コミュニケーション研究の新たなコースを、1997（平成9）年度からはイギリス文化コースを設置して、従来の実践的な英語教育を基礎として現代社会に適応できる幅広い学問領域のプログラムが用意されることになった。また、さらなるカリキュラムの工夫をはじめとした具体的な課題も視野に入れている。一方、国際関係学研究科では、学部授業が優先されるために大学院における開講科目の充実化に制約があるなどの問題点が、理学研究科では、大学院固有の講義では十分とはいえず、学部との共通講義や他大学院との単位互換による講義が重要な位置を占めているなどの問題点が点検・評価されており、大学院研究科における開講科目の拡充に向けた努力と教育指導体制の一層の充実が望まれる。
   
   （2） 教育・研究指導方法の改善
   
   a.長所の指摘に関わるもの
   1）国際関係学研究科後期博士課程の修了者のために、助手のポストを活用するほか、国際関係研究所の研究員としてポスト・ドクトレイトの研究に引き続き従事できるよう配慮されていることは、現在、研究者の就職がきわめて困難な状況であることからも長所として推奨すべきことである。
   b.問題点の指摘に関わるもの
   なし
   
   （3） 国内外における教育研究交流
   
   a.長所の指摘に関わるもの
   1）文学研究科において12大学からなる大学院英文学専攻課程協議会に、また、理学研究科において10大学からなる大学院数学連絡協議会に加入し、院生が他大学院の授業を受け、専門の教授の指導を受ける機会を与えていることは評価できる。
   b.問題点の指摘に関わるもの
   なし
   
   （4） 学位授与・課程修了の認定
   
   a.長所の指摘に関わるもの
   なし
   b.問題点の指摘に関わるもの 　
   1）学位授与の方針については明示されているが、これまでの後期博士課程の学位の授与状況は、文学研究科で5人（課程博士5、論文博士3）、国際関係学研究科で2人（課程博士1、論文博士1）、理学研究科で6人（課程博士1、論文博士5）であり、とりわけ課程博士の授与数が少ない。研究者養成の観点からも、学位授与の促進を含め大学院研究科全体の活性化を図ることが望まれる。


5. 学生の受け入れについて
   
   a.長所の指摘に関わるもの
   1）Ｂ方式入試において、英文学科の英語では4コマ漫画を読んでその面白さについて英語で答えさせるユニークな出題がなされているほか、受験生の個々の英語力をじっくり見る問題を出題し、建学以来の理念・教育目標に即した入試を実践していることは評価できる。
   b.問題点の指摘に関わるもの
   １）文学研究科後期博士課程および国際関係学研究科後期博士課程における収容定員に対する在籍学生数比率が高い点や、理学研究科後期博士課程における収 容定員に対する在籍学生数比率が低い点については、今後の検討が予定されている定員の見直しを含めて、改善に努めることが望まれる。


6. 教育研究のための人的体制について
   
   a.長所の指摘に関わるもの
   1）専任教員１人あたりの在籍学生数は、英文学科39.9人、国際関係学科41.6人、情報数理科学科28.4人で、学芸学部全体では38.0人であり、教育目標を遂行するうえで良好である。
   b.問題点の指摘に関わるものなし


7. 大学院における研究活動と研究体制の整備について
   （1） 研究活動
   
   a.長所の指摘に関わるもの
   1）研究誌については､『津田塾大学紀要』・『国際関係学研究』・『The Tsuda Review』が毎年刊行されており、いずれも社会的に高い評価を受けていることは評価できる。但し、専任教員の寄稿が一層増加するよう期待する。
   b.問題点の指摘に関わるもの
   1）学外に向けた研究活動を更に活性化するよう一層の努力が望まれる。
   
   （2） 研究体制の整備
   
   a.長所の指摘に関わるもの
   1）研究所を拠点として、共同研究の実施や学外研究者を招いての研究会開催などの努力が見られる点は評価できる。
   2）専任教員の研究時間を確保するための制度として、サバティカル・リーブ制度を設けていることは評価できる。
   b.問題点の指摘に関わるもの
   1）特別研究費については、不公平感のない配分方法を検討して行くべきであろうとの点検・評価がなされていることについては、むしろ逆の観点から競争原 理の導入が必要であろうと思われる。申請回数の制限の撤廃や審査の厳正化のほか、研究成果の公表を義務付けるなど、特別研究費制度の更なる充実化を図る仕組みが望まれる。


8. 施設・設備等について
   
   a.長所の指摘に関わるもの
   1）視聴覚教育設備について､1998（平成10）年度にＬＬシステムの更新とＣＡＬＬシステムの新設により、外国語教育の新たな教材開発と教授法の研 究を進めており、これらを教育において実践していることは評価できる。また、ＩＴ環境については、5つのワークステーション教室が整備され、計240台の パソコンが設置されており、学部在籍学生数が2,700名余りである規模の大学としては、恵まれた情報環境であると評価できる。
   2）構内全体の緑が豊かで、キャンパス・アメニティが高く、大変恵まれた環境にある。
   3）古くからキャンパス内に寮を設置していることは、学生に安価な住居を提供するだけでなく、集団生活や寮での生活運営など教育的にも意義深く有効な機会を与えているものとして考えられる。
   b.問題点の指摘に関わるもの
   1）2003（平成15）年度入試において視覚障害者2名の受験が決まった段階で入学後の対応を検討した結果、施設面および生活面では対応が可能である が､授業で扱うコンピュータ等の機器については不十分であることが判明したと点検・評価されている。今後も、障害者の受け入れに伴う教育環境の整備・サポート等について、より積極的な対応が望まれる。


9. 図書館及び図書等の資料、学術情報について
   
   a.長所の指摘に関わるもの
   1）ＡＶライブラリーが充実しており、利用率が高い点は評価できる。
   2）多摩アカデミック・コンソーシアム（ＴＡＣ）を組織して図書館の相互利用においても協力関係を結んでおり、図書資料の相互貸借においても成果をあげていることは評価できる。
   3）図書館閲覧席座席数の全学収容定員に対する割合が18.8％と高い点は評価できる。
   b.問題点の指摘に関わるもの
   なし


10. 社会貢献について
    
    a.長所の指摘に関わるもの
    1）学部共通科目である「総合」および「女性学」を一般にも公開し、今日的な問題や大学の特色を示す内容の講座を、学生とともに市民が受講することを認めていることは評価できる。
    2）保健体育教室の教員が担う「ウェルネス・センター公開講座」では、「ウェルネス」をテーマに掲げた講演が毎年度5回ずつ行われ、地域に好評を博していることは評価できる。
    3）創立100周年を記念して設立された津田梅子記念交流館は、大学関係者のみならず、一般市民の様々な活動に対する機会と場を提供しており、建学の精 神に則った津田塾フォーラムの実施や、「小学生英語のひろば」などの自主フォーラムの支援を行っている。これらの活動は、地域に根づいた社会への貢献活動 と して評価できる。
    4）アフガニスタン復興支援の一環として、５女子大学からなるコンソーシアムのメンバーとともに、アフガニスタン女子教育支援を行っていることはおおいに評価できる。
    b.問題点の指摘に関わるもの
    なし


11. 学生生活への配慮について
    
    a.長所の指摘に関わるもの>
    1）英文学科では、新入生全員参加の学外施設1泊のフレッシュマンキャンプを5月に実施している。また、国際関係学科は、学内施設の6号館を利用し新入 生のセミナー合宿を行うなど、1年次の早い段階において学生同士、学生と教員間の交流を深める機会を設けていることは、少人数教育の特徴がよく示された取 り組みとして評価できる。>
    2）私費留学あるいは交換留学した者に対する学費減免については、留学する学生の増加に伴って減免額も増加の一途をたどっているが、この制度は、留学を希望する学生に対する実効的な支援制度として評価でき、今後とも維持し充実を図っていくことが期待される。>
    3）学生の心身の健康については、ウェルネス・センターでの対応がなされており、人的体制として、医務室において2名の専任職員（保健師1、看護師１） が、また、相談室に1名の専任心理カウンセラーと2名の非常勤心理カウンセラーおよび1名の非常勤精神科医が配置されていることは評価できる。>
    4）独自の奨学金の制度として、一般入試で優秀な成績を収めた者に給付するフレッシュマンスカラシップや、2年生以上の成績優秀者に給付する梅子スカラ シップのほか、経済的理由により修学が困難な学生のための貸与制度として、津田カレッジローン、津田塾大学推薦ローンなどが整備されていること、学費延納への対応に加えて2003年度から緊急対応時奨学金制度が設けられたことは評価できる。>
    b.問題点の指摘に関わるもの>
    なし


12. 管理運営について
    
    a.長所の指摘に関わるもの
    なし
    b.問題点の指摘に関わるもの
    1）理事会は、教学事項のみならず財務計画の原案作成や教職員人事などの管理・運営を理事である学長に委ねており、学長以下の大学執行部がこれにあたっ ている。理事長・理事は大学運営の実務は負わずに、報告を受けて大所高所から意見を言うにとどめ、大学運営全般については教学関係者が自ら対応する体制が慣行で行われているが、これらの運営に関する規程等の整備のほか、学長・学長補佐・学科・教室主任の役割・権限を明確にして規定を整備するなど、管理運営 体制の客観性および透明性の担保に努めることが望まれる。


13. 財政について
    
    a.長所の指摘に関わるもの
    1）広報誌「Tsuda Today」において、解説を付した財務三表や消費収支予算書およびその概要を掲載しているほか、ホームページを利用してこれを公開している点は、広く社会へ財政公開がなされているとの観点から評価できる。
    b.問題点の指摘に関わるもの
    なし


14. 事務組織について
    
    a.長所の指摘に関わるもの
    なし>
    b.問題点の指摘に関わるもの
    1）過去10年間において、経営面の合理化を目的とした事務職員の大幅な人員削減が進められ、採用も抑制されたために、年齢構成に歪みが生じてきている。この問題については、その結果として教育・研究のサポート体制が弱体化しないよう十分に配慮し、中・長期的な計画のもとに是正が望まれる。


15. 自己点検・評価等について
    
    a.長所の指摘に関わるもの
    なし
    b.問題点の指摘に関わるもの
    1）女子英学塾の創立以来、「教師の資格と熱心さ」のもとで教育・研究のあり方等の点検がなされ、建学の理念や社会情勢の変化に鑑みた改革が行われてき た。1995年度から全学自己点検・評価委員会（全学委員会）を中心として毎年行われてきた点検・評価活動では、主に現状の把握にとどまっていたことが問題点として指摘されているが、今回の相互評価の申請を契機に、この活動を今後の改善・改革に向けた実質的な取り組みとし、従来からの姿勢を一層高めて継続 していくことが望まれる。
    2）全学委員会を構成する委員は、各部門の責任者が多いことから、他の会議・委員会との会合に時間帯が重なるなど、全学委員会を開催することが困難であ ると点検・評価されているが、全学委員会のもとにワーキンググループを組織するなど、より組織的かつ効率的な自己点検・評価体制の整備に努めることが望まれる。
     

以　上