連携事例
日本茶文化の魅力を世界へ発信するプロジェクト
担当教員
曽根原登
連携メンバー
株式会社伊藤園
活動地域
渋谷区
活動期間
2019年1月〜
連携に至る経緯
日本の伝統文化である「日本茶文化」の海外への発信を含め、学術、教育、産業、文化などの分野で相互に交流・協力するために発足。津田塾大学と株式会社伊藤園の連携協定に基づく活動。
活動の目的
- 日本茶を通して日本文化理解や発信をするため
- 日本の伝統文化である日本茶文化を海外へ発信し、学生の英語力向上を目指すため
- 大学での学びを活かして人間・文化の課題解決を行うため
- 本活動を通して企画立案実行力を高めるため
活動内容
株式会社伊藤園と連携し、日本茶文化の魅力を世界に発信している。対面の活動ではキャンパス祭や東京シティエアターミナル(T-CAT)でのイベントを通してお茶を振る舞いながら日本茶の魅力を日本語ないし英語で発信してきた。また、株式会社伊藤園との連携として、お茶セミナーや静岡工場見学を通じて日本茶文化への理解をより深める場を設けた。オンラインでの活動では、動画の作成やオンライン茶会の開催、VR(仮想現実)空間のお茶室開発などオンラインだからこそできる日本茶文化発信を行った。このような活動が認められ、2021年5月に文化庁が主催する日本博から認証を受けた。
日本博用ホームページ: umegorinjapanexpo.jp
日本博用ホームページ: umegorinjapanexpo.jp
津田塾大学らしさのポイント
- 英語力を生かして日本文化発信をしている
- お茶の嗜好調査データ分析結果を用いて企画立案をしている
- 人間・文化の課題を見つけ、それを解決するために活動をしている
活動の成果
- 2019年12月、株式会社伊藤園のホームページに本プロジェクトについて掲載された 。www.itoen.co.jp/csr/community/cooperation/
- 2020年12月、株式会社伊藤園の統合レポートに本プロジェクトについて掲載された。www.itoen.co.jp/finance_ir/ir-news/detail.php
- 2021年6月4日・2021年6月11日、BSテレ東 日経ニュースプラス9「チーム池上が行く!」にて、本プロジェクトについて放送された。
今後の課題・目標
今後の課題はオンラインでの新しい日本茶文化発信方法の考案である。日本茶は色、香り、味など五感を使って楽しむものであり、人と人との交流を促す。しかし、新型コロナウイルス感染症の影響により、対面での交流する機会が減り、オンライン上での交流が主流になった。そのような社会の変化に対応して日本茶文化の発信方法も変化させていかなければならない。今後の目標はデジタルツールを活用した新しい日本茶文化発信方法をメンバーと一緒に開発することである。
現場の声
「形式にとらわれない日本茶文化発信を通して、日本茶に関する知識や技術のみならず、独自性と協調性を身に付けることが出来ます。海外需要が高まりつつある日本茶を、自分たちならではの方法で発信、その魅力をより多くの方に知ってもらう方法を考えることが出来る貴重な場です。」井ケ田沙紀(総合政策学部3年)
「学年関係なく様々なアイディアや考えを持っている仲間と日本茶文化の発信という共通の目標に向けて楽しく、真剣に活動することが出来るのは、この梅五輪、日本茶文化発信WGでしか成しえないことだと思います。」山口ひかり(総合政策学部3年)
「この活動を通じて自国の誇れる日本茶文化を英語で発信する力を鍛えることができました。また、企画立案実行を通じて『社会のニーズを素早くキャッチし、解決策を講じる』という問題解決のプロセスを学び、実践することができました。このように日本茶文化発信WGは多様なメンバーと切磋琢磨し、大学の学びを生かせる貴重な場であると思います。」元田真愛(総合政策学部3年)
「活動を前向きに続けられるのは連携先や先生方はもちろん、メンバーに恵まれているからだと感じています。頭の回転が早く、学年関係なく意見を言い合える雰囲気なので常に刺激を受けています。それだけでなく、性格も穏やかで気遣いのできる人が多いので、活動がとても楽しいです。」堤菜留美(総合政策学部3年)
「企業と連携して活動をすることで実現可能性のある企画立案を行うことができます。また、伊藤園から日本茶についての知識や技術などを学ばせていただくことで、より効果的な日本茶文化発信が可能になります。私たちは伊藤園など様々な方と一緒に活動することで視野が広げ、柔軟な思考を育んでいます。」高崎美桜(総合政策学部2年)
教員よりひとこと
コロナ禍でデジタル技術を活用した飲食品のオンラインショップのあり方が問われている。日本茶文化を楽しむ方法を模索する活動はウィズコロナ、アフターコロナ時代の新しいビジネスやサービスの開発につながるだろう。(曽根原 登)